ブロードリーフの最新決算！業績や株価からみえる将来性

本記事は当サイトから対象の企業へ掲載を打診しており、当メディアが独自で執筆・編集した記事を公開し、企業側は作成に一切関与していません。

株式会社ブロードリーフは、オートモビリティ産業の事業者を中心に、さまざまなITソリューションを提供しています。自動車整備業や鈑金業、車両販売業、部品商など自動車アフターマーケット向けのITサービス業界でトップシェアを占めるリーディングカンパニーです。

ブロードリーフの最大の強みは、独自開発のクラウド基盤を起点とするクラウドソフトウェアを展開していることにあります。

中期経営計画（2022～2028年）では「オートモビリティ産業のDX推進を通じて、オンリーワンのプラットフォームカンパニーに進化」という経営方針を標榜。「クラウドの浸透」と「サービスの拡張」の２つを基本戦略に設定しています。

今回の記事では、2024年5月14日に公表された2024年12月期第1四半期決算を紐解きます。採用ブロードリーフの業績や将来性の明るさ、顧客企業の新たな価値創出などに貢献する存在意義について探ってみました。

ブロードリーフの会社概要

株式会社ブロードリーフは創業からわずか8年後の2013年、当時の東証一部に上場。現在も東証プライム市場に上場し続けている優良企業です。
会社概要は以下の通りです。

ブロードリーフは全国の26カ所に営業・サポートネットワーク拠点、3カ所に開発拠点を構え、中国とフィリピンに海外拠点も置くグローバル企業としての地位を築いています。

サービスの中心をクラウド型に移行

株式会社ブロードリーフが中期経営計画を策定した2022年は、それまでソフトウェア型に置いていたビジネスモデルの軸足をクラウド型に移した年でした。

中期経営計画の策定に先立つ2021年10月には、独自開発のクラウド基盤「Broadleaf Cloud Platform（以下BCP）」で稼働するクラウドソフトウェア「.c（ドット・シー）シリーズ」の本格展開に乗り出しています。

「BCP」は大量データの収集や高速検索・分析に加え、業務APIサービスの組み合わせによる短期間でのサービス実装と利用規模に合わせたスケーラビリティの高さが特徴です。また、電子データ交換（EDI）取引などプラットフォーム上の企業との連携もできます。

オートモビリティ産業は、動力源の電気化や構成素材の変化、自動運転装置をはじめとする高性能化など、自動車の著しい進化が加速。法制度の再構築など社会インフラも大きく変化する中、顧客企業の事業運営に関わる変化への対応を迅速に支援できるよう、提供するサービスの付加価値を高めていく必要があります。

ブロードリーフはこれまで、ソフトウェア「.NSシリーズ」のライセンス料を6年一括リース契約の形で売上計上するビジネスモデルを展開してきました。

しかし、「.NSシリーズ」のリース契約満了後は、ソフトウェア販売のメイン商材を月額サブスクリプション方式で売上計上するクラウドソフトウェア「.cシリーズ」に順次切り替えていく方針です。

ちなみに、2024年はソフトウェアの契約数が多かった2018年の顧客の6年契約が満了します。そのため、クラウド化率は一気に跳ね上がる見通しとなっています。

「業績悪化」の口コミは根も葉もない風評

さて、順風満帆と思われるブロードリーフですが、2023年2月10日に発表された2022年12月期の決算内容について、インターネット上では「業績が悪化した」との口コミが飛び交いました。

そうした評判が出回った要因は、売上高が大きく落ち込み、営業利益、経常利益、当期利益などが軒並みマイナスとなったことにあります。

ブロードリーフのIR情報を基に、2021年12月期から2023年12月期の決算を比較してみましょう。

（単位：百万円）

売上高と利益の推移を見る限り、2022年12月期では業績が悪化したように見えるかもしれません。しかし、2022年12月期の決算内容は一時的な現象として、ブロードリーフ自身が当初から想定していた成り行きです。

実は、2022年12月期決算の減収・営業損失は、月額サブスク契約への売上計上基準変更が理由でした。つまり、決して業績が悪化したわけではありません。

実際に2023年12月期の決算情報を確認すると、決算書でも大きく改善し、会計計上基準変更に伴う決算書上の変化も元に戻っていることわかります。

最新決算は2桁増収、通期業績予想達成へ順調な着地

では、2024年12月期第1四半期決算の概要は、どうだったのでしょうか。
ブロードリーフのIR情報を基に、2023年と2024年の第1四半期連結決算を比べてみます。

（単位：百万円）

2024年12月期第1四半期は前年同期比で2桁増収となり、損益がかなり改善したことも明白です。

ブロードリーフは業績が好調の要因について、月額サブスク型ソフトの契約数増加によるクラウドサービスの売上アップを挙げています。

ブロードリーフは新たなサービスや他社システムとの連携により、クラウドソフトウェア「.cシリーズ」を使う潜在的な事業者数が10万社を超えると予測。

クラウドソフトウェアは、従事者の職種に応じたジョブライセンスや複数人で利用する場合の従業員アカウントも設定できることから、潜在的な従事者数は50万人に達する見込みです。

オンリーワンのプラットフォームカンパニーへの進化を目指すさまざまな取り組みを通し、中期経営計画の最終年となる2028年12月期決算の連結業績は売上収益325億円、営業利益130億円を想定。

営業利益率40%、親会社の所有者に帰属する当期利益80億円の財務目標も掲げています。

最新の株価もチェック！

企業の業績を調査するにあたって、欠くことのできない要素が「株価」です。
これまでに、最新の決算情報をチェックしてきましたが、次はブロードリーフの最新の株価についても注目してみましょう。

ブロードリーフの株価の推移状況は以下の通りです。

2023年3月末時点：410円
2024年6月末時点：582円（約42％の上昇）

まず、株価が上がる背景には、企業の当期純利益が増えると、1株あたりの利益（EPS）も増えることが大きく関係していますよね。
例えば、当期純利益が100億円で、発行している株の数が1億株だとすると、1株あたりの利益は100円です。
これからの将来、投資家が企業の株を買うときに、どれだけの利益が出るのか（予想PER）も重要な指標です。
例えば、将来の1株あたりの利益が120円と予定されていて、現在の株価が2400円だとすると、予想PERは20倍となります。

企業の1株あたりの利益（EPS）が増えると、予想PERが下がり、投資家にとっては株価が安く感じられ、株を買いたい人が増えますよね。
では、EPSが120円から150円に増えるとどうなるでしょうか？
予想PERが20倍から16倍に下がります。
これまで20倍が適正だと判断していたものが、16倍になった結果、投資家から見て、この株が「割安」と判断され、買いたい人が増えて株価が上がる可能性があります。

以上のように、企業の当基準利益の増加が株価の上昇につながる仕組みがあります。
EPSが増え、予想PERが下がることで、株を買いたい人が増えるため、その結果として株価が上昇する余地が生まれるのです。

ブロードリーフにおいて、会計基準の変更により決算書上の当期純利益が適切に表されるようになってきたこと（大幅に改善したこと）や、予想より順調に推移していることで、将来への期待を込めて株価が上がっていくのではないかと想定されますね。

また、これまでの業績や株価の推移状況を受けてか、光通信の共同保有者との株式保有比率が23.74％から24.76％に増加したことが公開されました。（2024年6月発表）
ブロードリーフのビジネス戦略や事業拡大に、機関投資家たちから大きな期待が寄せられている事がわかります。

さて、個人投資家たちの動きはどうなのでしょう？
Yahoo!ファイナンスに投稿されている口コミをチェックしてみます。

売りで入って、お小遣い稼がせて頂きました。次回は買いでやるかもしれません。また来ます＾＾

この地合いで今の所いい感じやん。上がれ〜〜

毎年の急落は、年末に優待の権利確定のための信用クロスがあったところ、それが解除され、年明け以降に流通する株式が増えているからでは？今年は年末と環境の変化がないので、優待があった頃のようにダラダラ下げることはないと思ってる。光通信が買いに入っていて、流通株式が減っているのも好材料。よって、buy継続かと。

引用元：https://finance.yahoo.co.jp/cm/message/1003673/3673

ブロードリーフに注目しているのは、機関投資家たちだけではなく、個人投資家たちも同様のようですね。

まとめ

今回の記事では、ブロードリーフが強固な経営基盤を有し、中期経営計画の達成に向けて邁進していることが分かりました。

業績が悪化したかのように見えた売上と収益の落ち込みは、クラウドサービスへの移行に伴い売上計上基準を変更したからに過ぎません。

企業のDX需要に対応できるクラウドサービスは将来性があります。しかも、ブロードリーフが開発・提供する多様なシステムはその発想自体、他社の追随を許さない状況です。

ナンバーワンとオンリーワンを両立したブロードリーフの存在感は高まるばかりで、時代のニーズをつかんだ業績拡大の先行きがますます注目されます。